知らないと損する？医療費制度3つのポイント

病院やクリニック、市販薬(OTC)を利用、使用したことのない方はほとんどいないでしょう？

それほど、私達と医療費は密接な関わりがある出費の1つですね。

日本の医療保険は海外と比較しても非常に充実した制度であり、最大でも3割負担で最適な医療を受けることができますよね。原則、次図のような自己負担割合で医療が受けられます。

また、こども医療費助成制度によって、原則２～3割程度の自己負担になるところが対象年齢のお子さんにおいては、さらに低額な負担額で医療が受けれる制度です。

対象年齢や自己負担額上限については、各市町村ごとに異なるため、対象の役所やHPなどで確認するといいでしょう。

中には、中学校卒業まで自己負担ゼロといった非常に手厚い助成制度を実施する自治体もあります。

誤った医療費制度の使い方は、絶対ダメ！

少し前に世間で話題になった、保湿剤の美容目的による使用に関するニュースは記憶に新しい人も多いのではないでしょうか？

話題になった保湿剤ヒルドイドは、医療用医薬品であり保険適応となるため医療機関で処方してもらうことが可能です。つまり、3割負担で手に入れることができる製品になるのです。

つまり、一般化粧品やブランド化粧品と比べても安く手に入れることができるのです。また、冒頭でも触れた子供助成制度を利用し、子供に処方された保湿剤を保護者が使用するなどの誤った行動が社会問題になっていました。

医薬品は、あくまで疾病（病気）に対して用いられるべきであった、医療費を悪用することはあってはならないことだと思います。

販売元の製薬会社からも注意喚起の文書が出されており、適切な医薬品が必要とする患者さんのもとに届くためにも、一人一人がしっかりと節度を持った行動をとらないといけませんね。

知っておくべき3つのサポート制度

今すぐに使用しなくても、万が一のために事前に知っておくことで、突然の病気やけがの際にも安心して医療が受けられる制度になります。

1. 高額療養費制度
2. 医療費控除
3. 付加給付制度

どれも、医療費の自己負担額が大きい場合に、その負担を軽減するための制度になります。

１．高額療養費制度

なお、入院時の食費負担や差額のベッド代などは対象外になります。

最後に、自己負担額となる毎月の「上限額」を確認しましょう。

主に、医療保険加入者の年齢（70歳以上かどうか）、所得水準によって決定されます。

 

２．医療費控除

医療機関で支払った診察代・検査費用、複数医療機関での費用、ドラッグストアなどで購入した風邪薬の費用、さらには医療機関への交通費などの費用を合算して計算します。

また、同一世帯の家族の医療費も合算が可能です。年間トータルで10万円を超える場合には、忘れずに確定申告を実施するようにしましょう。

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３．付加給付制度

このように、加入している保険組合によっては手厚い給付制度を設けてある場合があるので、一度加入している組合に確認してみることをお勧めします。

医療費制度を知ることは、節約にも貢献する

言葉は知っていたけど、実際の中身までは知らなかったという方はこの際覚えておいても損はないでしょう。

日本は数少ない、手厚い医療制度を有する国です。活用できる制度は最大限活用し、知らなかったで損をしないようにしましょう！

また、付加給付制度による手厚い補助が得られるようであれば、加入している医療保険の補償内容の見直しなども検討してみてはいかがでしょうか？